大学職員の給料（年収）はピンキリだから受ける前にこの記事読んで！

この記事では、大学職員の給料（年収）について、私の大学の例や公開されている情報、大学職員の求人に掲載されている年収例などを紹介しながら、大学職員の給料（年収）について理解していただけるような内容にしています。

はじめに

大学職員への就職・転職を目指す方の理由には、「成長支援に携わりたい」「ワークライフバランスが取りやすい業界で働きたい」「営業のように数字に追われないような仕事をしたい」「社会貢献に携わる仕事をしたい」「お世話になった大学に恩返ししたい」など、様々な理由があると思います。

ただ、その中でも「大学職員の給料は高いらしい」という噂を耳にして、大学職員へ就職・転職したいと考える人も少なからずいるのかなと思います。

実は私自身ももともとはそのようなイメージを持っていましたが、私が勤務している大学は、そこまで「すごく高い」というような大学ではなかったため、実は少しイメージとは異なっていました（とはいえ仕事内容を踏まえると満足いく額ではあります）。

そこでこの記事では、私の大学の例や、インターネットで公開されている情報などをお伝えしながら、大学職員の給料（年収）事情をお伝えしたいと思います。

大学職員の給料はピンキリ

まず皆さんにご理解いただきたいのは、色々な大学の給料を確認してみると、大学職員の給料は実際のところはピンキリということです。

特に学生募集があまりうまくいっていないような大学では、大学全体の収入が減ってきていることもあり、給料を減らすという動きも出てきているようです。

私の知り合いの大学でも、住宅手当が半分くらいになったとか、昇給する額が減ったとか、一定の年齢になると昇給しなくなったり、そもそもなかなか昇任できないので、年齢が上がるにつれて給料が上がりにくくなるという話も聞いてます。

また、通常であれば、退職者が出ればその分の人員を補充するために新たな採用を行うことが多いのですが、人件費を少なくするために新たな募集をしないという大学もあると聞いています（仕事はものすごく増えているけど人は増えないといった大学もあります）。

その他、社会に要請により新しい部署を立ち上げることもありますが、その場合でも人が増えるのではなく、「兼務」という形で、人は増えないが仕事だけが増えるということもあります。

このため、以前よりは大学職員の世界も厳しくなってきたということは言えると思います。

各大学の給料を調べる際に気を付けること

この記事も含めてインターネット上には様々な大学職員の給料や年収に関する情報が掲載されています。それぞれの情報は何らかの情報に基づいて記載されていると思うので、１つの情報として参考にすることはよいと思います。

ただ、その情報が仮に正しいとしても、これから大学職員になる方が40歳、50歳・60歳となっていく20年後や30年後に同じ状況かというとそうではない可能性があるということは理解しておいたほうがよいです。

例えば、現在の給料や平均年収というのは、黙っていても学生が集まるような時代に作られた給与制度や昇任制度で、その運用が問題なくできてきた人たちの状況になります。

ただ現状は、

・少子化により大学によっては簡単に学生を集めることができなくなってきている
・大学に求められるものがかなり増えておりこれまで以上にコストがかかる組織になってきている
・「高等教育の無償化」政策により大学教育に対する補助が増えて大学に対する視線が厳しくなってきている
・以前よりも能力主義（毎年の勤務実績により翌年度の昇給額を変える）にシフトする大学が増えてきている
・大学によっては管理職のポストが減っていたり、埋まっていたりして給料の高いポストにつきにくくなっている
（これまで60歳に退職していた職員が70歳まで管理職として残るようになってしまった大学もある）

などから、これまでと同じような給料や年収を維持し続けられる保証はないということは理解しておく必要があります。

もちろん１つの情報として参考にすることはよいことですが、最終的に内定が２個出たとしたときに給料だけで決めてしまった場合、将来的には逆転する可能性もあるので、給料以外の面も考慮したほうがよいということも理解しておくとよいと思います。

学生募集が好調な大学はどうか

一方で、定員割れをしているような大学でも給料だけは高いというところもあり、学生の募集状況だけで判断できないようなところもあります。

これは、噂レベルでもありますが、労働組合の強い大学や宗教系の大学は、全体的に給料が高いということを聞いたこともあります。

このような場合、なんとなく職員としてはありがたいと思う気もしますが、収入が減っているのに人件費を抑えられない大学というのは、経営の仕方がうまくないので、将来的につぶれてしまうリスクが上がってしまうと思います。

また、都内の有名私大であれば給料（年収）が高い傾向にあるかもしれませんが、地方の小規模大学だったりすると、給料（年収が）が低いということもあると思います。

なので、受験する大学が決まっている場合は、大学ごとの大学職員の給料に関する情報を１つ１つ探す必要があります。「大学職員」＝「すべての大学の給料が高い」ではないことをご理解いただきたいと思います。

私が勤務している大学はどうか

ちなみに私が勤務している大学の規則・規程を見たうえで、だいたいの金額を出してみると、以下のような感じです。すべて手当・ボーナス込みと考えていただければと思います。

30歳一般職　⇒　450万円～500万円

40歳一般職　⇒　550万円～600万円

40歳係長　⇒　600万円～700万円

50歳課長　⇒　800万円～900万円

55歳部長　⇒　950万円～1,000万円以上

当然、管理職以外については残業時間によっても変わってきますし、手当についてはお子さんが何人か、自宅が持ち家か賃貸かによっても状況によっても変わってきます。

私がこれまでに経験してきた部署でも、繁忙期に100時間以上の残業がある部署もあれば、繁忙期でも10時間程度しか残業がない部署もあります。
（同じ仕事であっても職員の能力によりAさんは残業100時間だけど、Bさんは残業50時間というケースもあり、残業によっても給料はそれなりに異なることになります。）

また、大学によっては業務の成績を給料やボーナスに反映する動きも出てきており、同じ時期に入った職員であっても、一律に同じ給料というよりかは、成果が高い職員のほうが成果があまり出せない職員よりも年収や月給が高くなる傾向も出てきています。

このため、大学職員に採用されたからといって、それでおしまいではなく、できる限り成果を出して昇任・昇格していかなければ給料も上がっていかないような制度になりつつあると言えると思います。

給料のよい大学は「よい職場」なのか

では仮に給料の高い大学の職員に採用された場合、そこがよい職場で、よい職業人生を送れるのかということもあると思います。私自身は、給料が高いからといって必ずしもよい職場であるとは限らないと思っていて、それは大学によるので実際に働くまでわからないと思っています。

例えば、給料がよい職場はよい人材も当然働き続ける可能性が高いですが、あまりよくない人材ほど退職することはないため、その部署に配属されたら「よくない職場」と感じるかもしれません。

逆に給料があまりよくない大学でも、規模が小さく活気のある大学でよい人材が多ければ配属先が「よい職場」に当たる可能性が高いこともあると思います。

また、少し話が反れますが、私が以前働いていた会社では、退職率はかなり高かったのですが、その中で生き残っていた社員というのは魅力が高い社員が多く、私自身をかなり成長させてくれました。

そのような人たちと働くことができれば、仕事に対しても前向きになれて達成感も感じたりするので、よい職業人生を送ることができたと感じました。

このため、「給料が高い」＝「必ずしもよい職場」ではないと思っているので、大学職員を目指す皆様には、単に給料の高い大学を選ぼうとするのではなく、自分に合った大学を選ぶようにしてもらいたいと思っています。

大学職員の給料を見るうえでの注意点

次に、大学職員への就職・転職をする方に、特に知っておいていただきたい注意点をいくつかお伝えいたします。

職員全員が昇任・昇格ができるわけではない

まず、知っておくこととしては大学職員も一般の企業の社員でも、全員が当たり前のように昇任・昇格できるわけではないです。

特に、部長になれるような人はほんの一握りだったりしますので、55歳になれば必ず部長になれて、部長級の給料がもらえるということはありません。

例えば、ぜんぜん昇任・昇格せずに55歳になった場合などは、40歳の一定の役職に就いた人の給料とほとんど変わらなかったりします。

それは、年齢が高くなると昇給額の幅が低くなったり全く昇給しなくなったりすることもあるからです。

民間企業では一定の年齢になると、逆に給料が安くなるところもあるようなので、そのような企業よりはまだまだよいのかもしれません。なので、高い給料をもらいたければ、頑張って昇任していく必要があります。

インターネット上では様々なサイトで大学職員の給料が示されていますが、その額はモデル給与であったり、その時点の職員の平均年齢が高く、たまたますごく高い額が出ている可能性もあるので、すべての人に適用するわけではないということを理解しておく必要があります。

大学業界は年功序列が強いのか

基本的には年功序列的な傾向が強いと思います。これは大学での成果は、企業のように数字で成果を測りずらいことも１つの要因だと思っています。ただ、徐々に成果や業績を挙げている人の給料・ボーナスを優先的に上げるようになってくると思います。

このため、よい給料（年収）をもらいたいのであれば一生懸命仕事をし、積極的に嫌な仕事も引き受けていき、大学にとって必要な人材を思われるようにならないと思います。

とはいえ、民間企業と比べるとまだまだ年功序列的な傾向が強いというのは続くと思います。

今後も現在の給料（年収）は維持されるのか

現在の大学職員の給料（年収）は、業務の困難度や安定度を踏まえると、私自身は現時点では高い水準にあると思います。では、それが今後も現在の水準を維持できるのかということも問題になってくると思います。

これは、個人的な感覚になりますが「今の水準を維持し続けるのは難しい」というのが私なりの見解です。理由は２つあると考えています。

理由①：大学運営をしていくためのコストが増えている

１つ目の理由は、大学を運営してくために必要な費用が増えており、人件費に配分するお金が減ってくるためです。

現在の大学では、これまでにあまり対応してこなかった取組や、これまでも対応していたがさらに力を入れることが求めらられる取組が増えてきています。

例えば、国際化、ダイバーシティ、アクティブラーニング、初年次教育、教育の質を高めるための取組、少人数教育、資格取得支援、学生の課外活動支援、社会貢献活動などです。

こららの取組は大学にとってすべて重要な取組となりますが、ただ、すべてお金がかかることでもあります。このように大学は社会の要請に伴って各大学が競うように様々な取組を始めていますが、多くの費用は大学の持ち出しとなります。
（一時的に国等から補助金をもらうこともありますが、多くの場合は補助金がなくなった後も同じ事業を継続することが多く、その場合は大学の持ち出しとなります。）

その分、学費を上げる大学も増えてきていますが、今後もこのような取組が増えていくことが想定され、従来から「高すぎる」という印象のある職員の給料に徐々にメスが入ることが想定されます。

これは、まともに経営を行う大学であれば自然な動きだと思います。私自身も仕事の割に給料（年収）はもらい過ぎと思っており、仮に２割減ったとしても、仕事の安定性を踏まえると、間違いなくこの業界を辞めることはないと思います。

理由②：高等教育の無償化により大学に対する社会の目が厳しくなる

２つ目は「高等教育の無償化」が影響していくると考えているからです。

2019年10月から消費税が10％に増税され、それを原資にして一定の収入世帯の大学生の授業料などは一部免除されることになります。

これまでも、大学には補助金という形で税金が使われておりましたが、この「高等教育の無償化」によりさらに多くの税金が使われることになります。ただ、これにより大学に対する社会の目はさらに厳しくなります。

公務員の給料は、社会の目も厳しく一部の国会議員から、「給料引き下げ」の圧力を受けることが多くあります。これが、大学に使われる税金の額が多くなることにより、大学職員の給料（年収）に対しても「給料の引き下げ」の圧力がかかってくる可能性もあります。

今後も現在の給料（年収）は維持されるのかまとめ

以上のとおり私の個人的な見解としては、現状の大学職員の給料（年収）を維持することは難しいと思っております。

ただ、単に給料を引き下げてしまうのは大学から優秀な人材がいなくなってしまい、かえって大学の質が低下する懸念も出てきてしまいます。

このため、大学職員の中でも係長や課長、部長のような役職の人はそれなりの水準が維持され、それより下の役職の方の給料は、責任度合に見合う形で下げられてしまうのではないかと思っております。

これから大学職員を目指す方は、このような状況を見据え大学職員になってから、しっかりと業務経験を積み一定の役職になっていくことを目指していく必要があると思います。

とはいえ、業務の困難度や安定度を踏まえると、大学職員という職業は長期的に見ても魅力的な職業であると個人的には思っています。

色々な大学の給料

続いて、皆さんが知りたいと思っている各大学の給料について紹介します。

次に示すのは、東京地区私立大学教職員組合連合や京滋地区私立大学教職員組合連合が以前にまとめた資料に掲載されていたデータです。

なお、この資料は労働組合が労働条件の向上の交渉用として作成していますので、給料の高い大学だけを集めている可能性もありますし、平均給与ではなく給料が一番高い人（最短で昇任・昇格をした場合の人）の給料を掲載している可能性もあります（いずれにしても交渉に不利になるような情報は掲載していないと考えられます）。

ただ、中には実態どおりの給料（年収）の場合もあるので、このくらいの給料をもらっている人もいるというのはけっこう夢があるところだと思います。

データとしては少し古いですが、給料の規則を大きく変えることはなかなか難しいこともあるので、１つの参考にはなると思います。

大学職員の大学ごとの給料（年収）の目安を知るというのは、就職・転職活動を進める際のモチベーションにもなると思うので、ぜひ参考にしていただければと思います。

有名大規模私立大学

早稲田大学（東京都）

35歳（8,970,490円）
45歳（11,007,700円）
55歳（11,639,320円）

慶應義塾大学（東京都）

35歳（8,297,980円）
45歳（9,235,760円）
55歳（9,633,580円）

立教大学（東京都）

35歳（8,622,288円）
45歳（11,297,544円）
55歳（13,043,841円）

明治大学（東京都）

35歳（9,587,355円）
45歳（11,585,652円）
55歳（12,688,500円）

法政大学（東京都）

35歳（8,147,477円）
45歳（10,333,733円）
55歳（10,911,882円）

青山学院大学

25歳（4,745,650円）
35歳（8,160,225円）
45歳（10,673,250円）
55歳（11,662,400円）

中央大学

25歳（4,202,430円）
35歳（9,170,640円）
45歳（11,571,870円）
55歳（12,286,270円）

日本大学

25歳（4,698,142円）
35歳（8,096,424円）
45歳（9,445,332円）
55歳（9,948,850円）

中規模私立大学

日本女子体育大学

25歳（3,773,450円）
35歳（5,855,870円）
45歳（7,546,220円）
55歳（8,549,810円）

杏林大学

25歳（3,872,562円）
35歳（5,393,802円）
45歳（6,321,364円）
55歳（6,645,443円）

星薬科大学

25歳（4,450,240円）
35歳（7,283,584円）
45歳（8,118,925円）
55歳（8,425,306円）

国立音楽大学

25歳（3,915,815円）
35歳（6,145,033円）
45歳（7,294,918円）
55歳（7,713,230円）

国際基督教大学

25歳（4,403,382円）
35歳（6,886,265円）
45歳（8,485,376円）
55歳（9,022,959円）

より正確な情報を知りたい方

各大学の給料を見ていただくとものすごく夢がある大学があるのも事実ですね。

ただ、これらのデータは実際の一般的な職員の給料とは異なっている可能性もあるので、もうちょっと正確な情報を手に入れたい方は、各大学の給料などの口コミ情報が見られる「キャリコネ」や転職会議などに登録するとより正しい情報が得られるかもしれません。

これらのサイトでは、各大学の給与明細（年齢別）の口コミ情報を見ることができて、私は今でも他大学の給料をリサーチするのに使っています。

このサイトの口コミは結構リアルな感じに書かれていて、各大学の給料だけでなく、職場の雰囲気に関すること、仕事内容に関することから、面接試験の質問内容などの採用試験に関する口コミもあります。

実際に見てみると、上記に記載した大学であっても、実際も同じような給料をもらっているところもあれば、実際はちょっと少ないような大学もありました。

登録するのにちょっと時間がかかるかもしれませんが、私が確認しただけでも100以上の大学の情報が掲載されていましたので、結構な数の情報を見ることができます。

＜キャリコネのイメージ＞

↓大学職員を目指している方であれば時間があるときにぜひ登録することをオススメします↓
・転職会議
・キャリコネ

各大学の採用試験情報からの月給や年収など

これまでインターネット上で紹介されている大学職員の給料の情報のほとんどは、労働組合が出している資料を元に作成されています。

労働組合が出している情報は、労使交渉において有利になるような資料のみしか出していない可能性もあるため、信頼性に疑義がある場合もあります。

そこで、各大学の採用試験の募集要項・求人などにおいて、職員の年収や月収などの情報を開示している大学を集めてみました。

こちらは大学が職員を採用するために公式に出している情報なので、信頼性という点では高いと思います。

あ行の大学

・藍野大学（2018年採用試験情報より）
＜年収例＞
430万円／28歳／月給23万円＋各種手当
600万円／35歳／年俸600万円
750万円／45歳／年俸750万円

・大阪樟蔭女子大学（2018年10月付採用試験情報より）
＜モデル年収例＞
387万円／27歳
426万円／30歳

・大阪産業大学（2018年10月付採用試験情報より）
＜モデル年収＞
大卒30歳：540万円
35歳：640万円
40歳：720万円

か行の大学

・神奈川大学（2018年10月付採用試験情報より）
＜30歳で入職した場合の月給例＞
314,700円（諸手当除く）

・神奈川工科大学（2018年10月付採用試験情報より）
＜40歳月給例＞
32万～45万

＜40歳年収例＞
550万円～700万円／本給＋賞与＋一律住宅手当
※評価により変動

・関西学院大学（2019年４月付採用試験情報より）
＜大卒・30歳・勤続８年基本給例＞
321,600円

・京都橘学園大学（2018年9月付採用試験情報より）
＜月給（諸手当除く）＞
200,000円（22歳給）
233,000円（25歳給）
294,000円（30歳給）
※住宅手当（世帯主：18,000円　非世帯主：9,000円）
※扶養手当（配偶者：20,000円　その他：14,500円）

・北九州市立大学（2019年４月１日付採用試験情報より）
＜月給例＞
40歳（大学卒業後の職務経験18年の場合）：33万円＋諸手当

＜年収例＞
40歳（大学卒業後の職務経験18年の場合）：570万円＋諸手当

・国士館大学
＜年収例＞
376万円／25歳（入社4年目）
480万円／30歳（入社9年目）
546万円／35歳（入社14年目）

さ行の大学

・滋賀医科大学（2018年9月付採用試験情報より）
＜モデル月収例＞
21万4380円＋諸手当／社会人経験3年
22万5504円＋諸手当／社会人経験5年

た行の大学

・高崎経済大学（2019年４月付採用情報より）
＜月給＞
大学卒30 歳 職歴8 年の場合：238,600 円
大学卒40 歳 職歴18 年の場合：320,100 円

・筑波大学（2019年1月付採用情報より）
＜年収参考例＞
大学卒33歳：約450万円（基本給等）
※上記の他、条件により各種手当が支給

・津田塾大学（2018年10月付採用情報より）
＜大卒入職後30歳の場合の月給実績＞
274,390円（本俸＋地域手当の額）
※他に諸手当有り

・東京造形大学（2018年9月付採用情報より）
＜30歳総合職の月給＞
258,900円＋諸手当＋賞与

＜30歳総合職の年収＞
520万円

・東京理科大学（2018年10月付採用情報より）
＜30歳モデル年収例＞
年収530万円（扶養対象配偶者なし、賃貸住宅に居住、超過勤務手当含まず）

・東北医科薬科大学（2018年10月付採用情報より）
470万円／32歳・社会人10年目・入職2年／月給28万円＋賞与
550万円／40歳・社会人18年目・入職2年／月給33万円＋賞与
※別途、時間外・扶養・住宅等の手当有

な行の大学

・日本社会事業大学（2018年10月採用試験情報より）
＜月給例＞
40歳（課長補佐クラス）：37万円
50歳（課長クラス）：47万円

＜年収例＞
40歳（課長補佐クラス）：600万円
50歳（課長クラス）：750万円

・日本福祉大学
＜年齢別年間給与モデル＞
22歳／扶養なし（353万円）
30歳／扶養1名（511万円）
30歳／上級職昇格の場合／扶養1名（610万円）
35歳／上級職／扶養2名(737万円)

は行の大学

・広島修道大学（2018年10月付採用試験情報より）
＜年収例＞
600万円／月給31万8456円＋各種手当／30歳（配偶者と子1人を扶養）
470万円／月給25万8550円＋各種手当／27歳

・福岡女学院大学（2019年４月付採用試験情報より）
＜30歳モデル月給＞
297,600円（基本給＋住宅手当＋扶養手当）

・星薬科大学（2017年４月付採用試験情報より）
＜月給＞
4年制大学新卒　　　 217,211円
民間企業経験　5年　 250,154円
民間企業経験　10年　290,325円
民間企業経験　15年　322,794円

ま行の大学

・武蔵大学
＜モデル年収例＞
575万円/27歳（扶養対象配偶者なし、賃貸住宅に居住）
630万円/30歳（扶養対象配偶者あり、賃貸住宅に居住）
715万円/33歳（扶養対象配偶者あり・子1人、賃貸住宅に居住）

・武蔵野美術大学（2018年10月付採用情報より）
＜モデル月給＞
27歳：310,348円 （借家、配偶者扶養）
30歳：354,523円 （借家、配偶者・子1人扶養）
35歳：402,081円　(持家、配偶者・子2人扶養）

・明治学院大学（2018年10月付採用情報より）
25歳モデル基本給：237,000円
30歳モデル基本給：306,500円

ら行の大学

・麗澤大学（2019年４月付採用情報より）
【モデル年収例】
400万円／25歳／独身、賃貸居住
500万円／30歳／既婚、子供1人、賃貸居住
600万円／35歳／既婚、子供2人、持家居住

大学職員で高い給料をもらうには

大学職員で高い給料をもらうには、給与水準が高い大学に入るということも１つの方法ですが、就職・転職した大学で活躍し、昇任していくことも重要になります。

やはり役職が上がらないと給料の伸びも止まってくるのが一般的ですので、大学職員への就職・転職をゴールにするのではなく、就職・転職後にしっかりと仕事に取り組み、成長し、組織の中で認められることが重要になると思います。

大学職員への就職・転職をゴールと考え、職場でやる気のない姿勢を見せてしまうと、職場内でも居づらくなってしまい、結果的によい職業生活を送れなくなってしまうこともありますので、大学職員になってからも成長していくことを忘れないでいただきたいと思います。

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