早稲田大学とワシントン大学が新しい教授法の開発協力で協定を締結

<関係する大学名>
早稲田大学、ワシントン大学

<確認した媒体>
早稲田大学ウェブサイト(2014.5)

<ニュースの概要>
早稲田大学とワシントン大学は、新しい教授法の開発と実証を行うことについて合意しました。このプロジェクトでは、ICTを活用したブレンド型授業、反転授業2教室におけるアクティブラーニングの手法を研究開発することを目指します。

<感じたこと>
教育手法について海外の大学と協定を結ぶというのは、個人的には初めて聞きましたし、おもしろい取組だと思います。

特にアメリカやヨーロッパの大学では、教育改革が進んでいると言われているので、日本の大学が見習うべきところが多いと思います。

近年はFDを推進していくことが叫ばれていますが、何となくうまくいっていないような気がしています。

教授法について様々な研究を進め、画期的な教育手法を取り入れることができれば、大学ももっとよくなるのかなと思います。

学生発案型授業の実施

<関係する大学名>
横浜国立大学

<確認した媒体>
msn産経ニュース(2014.5)

<ニュースの概要>
横浜国立大学では、社会人基礎力を養う新たな授業を開始しました。

具体的には、企業が提示した課題の解決に向けて、学生自らが授業を企画して改善策を導き出すもので、「学生発案型授業」と言っています。

この授業では、課題解決プロセスやプレゼンテーションなどを学びことができます。

<感じたこと>
このような授業は学生としても楽しいし、通常の授業では学ぶことのできない能力も身に付けることができるのですごくよい取組だと思います。

ただ、こういう授業はどうしても手間もかかるし、受講できる学生も少人数になってしまうので、どれだけ多くの学生に体験をさせることができるかが1つの課題でもあると思います。

コピペ判定ソフト導入の大学や研究機関が急増

<関係する大学名>
東京大学等

<確認した媒体>
msn産経ニュース(2014.5)

<ニュースの概要>
論文などのコピペ対策として、コピペを見破るソフトを導入し、対策に本腰を入れる研究機関が急増しています。

大学や研究機関で急速に普及しており、昨年度末の導入実績は2年前と比べて55%増の508機関となりました。

ただし、ソフトの導入には「学生を信用していない」との批判が付きまとい、導入をためらう大学もあるそうです。

しかし、東京大学では、「研究倫理アクションプラン」をまとめ、今年度から研究不正対策を強化し、コピペ判定ソフトを導入する方針を明らかにしました。

東京大学では、ソフトを導入することにより、「コピペを見つけ、やってはいけないことだと指導、教育するのが目的。大事なのは倫理教育だ」としています。

<感じたこと>
東京大学はさすがに動きが早いと感じました。

私が大学に行っていた15年前くらいでも、卒業論文にコピペをしていた友達もいたので、実際のところはかなりの人数がコピペをしているのかなと思います。

まぁ、それは置いておいて、コピペソフトを導入することで、学生は「自分でちゃんと考えなければならない」と思い、頑張って卒業論文などを作成することになって、それによって学生の能力が伸びるのであればいいことだと思います。

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4学期制の導入

<関係する大学名>
立教大学

<確認した媒体>
YOMIURI ONLINE(2014.6)

<ニュースの概要>
立教大学が留学を促進することなどを目的に、全学部で4学期制を導入すると発表しました。

4学期制については、東京大学、早稲田大学、慶應大学、お茶の水大学などでもすでに導入されています。

<感じたこと>
一般的に4学期制のメリットについては、留学がしやすくなるだけでなく、
1つの科目を短期集中的に学ぶことができるということが挙げられます。

デメリットとしては、テストの頻度が多くなったり、事務局の管理が大変ということがあるそうです。

まぁ、学生にとっては、4学期制にしたほうが、「成長」という意味ではよいのかもしれませんね。

一貫教育体制構築して最短6年で博士号取得

<関係する大学名>
東京工業大学

<確認した媒体>
日刊工業新聞(2014.7)

<ニュースの概要>
東京工業大学では、学部と大学院を統一し、最短6年間で博士号を取得できる一貫教育体制を構築します。これは、国内でも初の試みです。

学部と大学院を統一し、「学院」という組織に再編したうえで、通常、学部に4年、修士課程に2年、博士課程に3年かかるところを、最短で6年で博士号の取得を可能にします。

<感じたこと>
早期卒業の取組は色々な大学で行っていますが、最短6年で博士号の取得は、かなり画期的な取組だと思います。

「6年間で博士の能力が身に付くのか」という意見もあると思いますが、個人的にはしっかりと教育をして、必要な知識や能力が身に付いた場合のみに学位の取得を認めるのであれば、特に問題はないと思います。

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大学職員が教授に教え方を指導

<関係する大学名>
追手門大学

<確認した媒体>
朝日新聞DIGITAL(2014.7)

<ニュースの概要>
学生にいかに教え、いかに学ばせるか。自己流の教授たちに大学職員が支援する時代になっています。

追手門大学では、職員が教員に対して、教え方の指導する取組を行っています。

職員に指摘されることに慣れていない教授に信頼されるには修士の学位が必要だと考えているそうです。

<感じたこと>
これは結構びっくりですね。この取組はうまくいっているのか正直疑問です。

うちの大学でやったら先生たちから総スカンをくらいそうです。仮にこのような取組を行うとすると、職員がやるとカドが立つので、外部の専門家にお願いするというのがよいと思います。

学生のためにも、教え方の改善は絶対必要だと思いますが、先生方にもご納得いただける方法を検討する必要がありそうです。

新入生の留学を必須に

<関係する大学名>
一橋大学

<確認した媒体>
eduon!(2014.7)

<ニュースの概要>
一橋大学では、2018年度までに1,000人の新入生を短期語学留学させると発表しました。

費用については、学生が一部を負担することになっていますが、寄付金や国の助成なども見込んでいます。

また、海外の語学教育課程の開校時期に合わせ、8月初めだった1学期の終了を6月半ばまでに短縮する学期改革も進めるとしています。

<感じたこと>
留学必須の大学は増えてきましたが、8月始めだった1学期の終了を6月半ばまで短縮するという改革は、事務職員の仕事にも影響が大きそうですね。

そんな話があっても反対ばかりせずになんとか調整することができる職員でありたいですね。

授業の受講者増で給料アップ

<関係する大学名>
八重洲学園大学

<確認した媒体>
朝日DIGITAL(2014.8)

<ニュースの概要>
八洲学園大学は、オンライン配信だけで授業を行う大学です。

八重洲学園大学では、昨年から、授業料を教員が決められるシステムとしており、給与の額は受講生に応じて決まることにしています。

和田公人理事長は「100人を相手にしても、少人数のゼミでも、教員の給料が同じという大学経営はおかしいと思っていた。公平で健全な競争がよりよい教育をつくる」と話しています。

<感じたこと>
この大学はオンライン授業のみを実施する特殊な大学なので、このようなやり方もできるのだと思います。

ただ、普通の大学だと、そもそも必修になれば受講生は多くなるし、また、簡単に単位が取れるという噂のある授業も受講生が集まったりもするので、単に受講生が多ければよい授業というわけにはいかないように思います。

それでも、よい教育をする先生はしっかりと評価するべきであるので、教育をどのように評価するかということは大学業界としても大きな課題になると思います。


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